平成8年度 秋期 第二種 午後 問3〜問6

                        [更新日]1996.11.19
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ ┃次の問3から問6までの4問については、この中から2問を選択し、答案用紙の選┃ ┃択欄の「選」をマークして解答してください。               ┃ ┃ なお、3問以上選択した場合には、はじめの2問について採点します。    ┃ ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛ 問3 コード設計に関する次の記述を読んで。設問1〜3に答えよ。 ある電動ポンプのメーカでは、新たにコンピユータによる製品管理を行うこ とになり、製品コードを体系化することになった。製品コードは、製品を一意 に識別し、西暦2000年以後も使用する。また、そのコードには、誤り検出のた めの検査数字を含むものとする。 このメーカの製品製造にかかわる条件は、次のとおりである。 (1) 製品を、七つに分類する。 (2) 分類ごとに、毎年20〜70型名の新製品を製品化する。 (3) 一つの型名に対し、電源仕様の違いによって1〜6種の製品がある。 現在、図に示す製品コードの体系を検討している。ここでは、製品コードの 上5けたを型名の識別に用いる型名コードとする。型名コードは、1けた目を製 品の分類コード、2〜3けた目をその型名の製品が製品化された西暦年の下2け た、4〜5けた目を製品化された年の中での分類ごとに付ける連番(00〜99)とす る。 n nn nn n n ↑ ↑ ↑ ↑ ↑ │ │ │ │ └─ 検査数字 │ │ │ └─── 電源仕様コート │ │ └ 連番(00〜99) ┐ │ └─── 西暦下2けた │型名コード └───── 分類コード ┘ 図 製品コードの体系 設問1 図のコード体系で作成された型名コード及び製品コードに対する正し い記述を、解答群の中から選ベ。 解答群 ア 4961423が正しい製品コードとして存在するとき、4961424は正しい製品コー ドとして存在しない。 イ 4961526が正しい製品コードとして存在するとき、49613は正しい型名コー ドとして存在しない。 ウ 製品コード4968828の製品は、1988年に製品化されたことを示す。 エ 製品コード6923114の製品と6923165の製品は、異なる型名の製品である。 オ 型名コードを昇順に整列すれば、分類ごとに製品化された順に型名コード を並べることができる。 設問2 図のコード体系の制約に関する次の記述中の〔 〕に入れる正 しい答えを、解答群の中から選ベ。 図に示すコード体系では、分類が同じ場合に、同じ年に製品化する型名の個 数は、最大〔 〕であり、これを超えたときには対応できない。 解答群 ア 7 イ 10 ウ 70 エ 100 オ 10,000,000 設問3 新たに製品を追加するとき、その型名コードを決定するための情報と して必要十分なものを、解答群の中から選ベ。 解答群 ア 現在製造している全製品の製品コード イ 最後に決定した製品コード ウ 最後に決定した電源仕様コード エ それまでに決定した、年ごとの型名コードの個数 オ 分類ごとの最後に決定した型名コード
問4 支払賃金ファイル作成システムに関する次の記述を読んで、設問1〜3に 答えよ。 三つのファイル(従業員マスタファイル、賃金マスタファイル、作業実績ファ イル)から支払賃金ファイルを作成するシステムの仕様を検討している。それ ぞれのファイルのレコード様式を図1に、支払賃金ファイル作成システムの流 れ図を図2に示す。条件は、次のとおりである。 (1) 従業員マスタファイル及び作業実績ファイルの各レコードは、従業員番 号順に整列されている。 (2) 基本賃金と時間加算賃金は、職能区分ごとの経験年数によって決まって いる。 (3) 経験年数は、職能区分変更日付と現在の日付との差から決まる。 (4) 当月支払賃金は、時間加算賃金と当月作業時間との積に基本賃金を加え て得る。 従業員マスタファイル ┌─────┬─────┬────┬────────┬────┐ │従業員番号│従業員氏名│職能区分│職能区分変更日付│振込口座│ └─────┴─────┴────┴────────┴────┘ 賃金マスタファイル ┌────┬───────────┬───────────┬─┬───────────┐ │ │ 経験年数0年 │ 経験年数1年 │ │ 経験年数n年 │ │職能区分├────┬──────┼────┬──────┤…├────┬──────┤ │ │基本賃金│時間加算賃金│基本賃金│時間加算賃金│ │基本賃金│時間加算賃金│ └────┴────┴──────┴────┴──────┴─┴────┴──────┘ 作業実績ファイル ┌─────┬──────┐ │従業員番号│当月作業時間│ └─────┴──────┘ 支払賃金ファイル ┌─────┬─────┬──────┬────┐ │従業員番号│従業員氏名│当月支払賃金│振込口座│ └─────┴─────┴──────┴────┘ 図1 各ファイルのレコード様式 設問1 図2の賃金マスタファイルとして直接編成ファイルを使用する。そのキーと して最も適切なものを、解答群の中から選ベ。 解答群 ア 基本賃金 イ 時間加算賃金 ウ 職能区分 設問2 図2の統合ファイルのレコード様式として最も適切なものを、解答群の中か ら選べ。 解答群 ┌─────┬────┬──────┬────┐ ア │従業員氏名│基本賃金│時間加算賃金│振込口座│ └─────┴────┴──────┴────┘ ┌─────┬─────┬───────┬─────┐ イ │従業員番号│従業員氏名│職能区分変更日│付基本賃金│ └─────┴─────┴───────┴─────┘ ┌─────┬─────┬────┬──────┬────┐ ウ │従業員番号│従業員氏名│基本賃金│時間加算賃金│振込口座│ └─────┴─────┴────┴──────┴────┘ ┌─────┬─────┬──────┬────┐ エ │従業員番号│従業員氏名│当月支払賃金│振込口座│ └─────┴─────┴──────┴────┘ ┌─────┬──────┬────┐ オ │従業員番号│当月支払賃金│振込口座│ └─────┴──────┴────┘ ┌─────┬───────────┬───────────┬─┬───────────┬────┐ カ │ │ 経験年数0年 │ 経験年数1年 │ │ 経験年数n年 │ │ │従業員氏名├────┬──────┼────┬──────┤…├────┬──────┤振込口座│ │ │基本賃金│時間加算賃金│基本賃金│時間加算賃金│ │基本賃金│時間加算賃金│ │ └─────┴────┴──────┴────┴──────┴─┴────┴──────┴────┘ 設問3 支払賃金ファイル作成システムに関係データベースを用いることにした。 使用するマスタファイルを正規化して関係表に移行する。関係表番号の 適切な組合せを解答群の中から選ベ。ここで、“|”は、関係表の列の区 切りを表す。 ┌─────┬───────────────────────────────────┐ │関係表番号│ 項目名称 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 1 │従業員氏名|職能区分|振込口座 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 2 │従業員氏名|振込口座|職能区分変更日付 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 3 │従業員番号|振込口座 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 4 │従業員番号|従業員氏名|職能区分|職能区分変更日付 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 5 │従業員番号|従業員氏名|職能区分変更日付|振込口座 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 6 │従業員番号|従業員氏名 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 7 │従業員番号|職能区分 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 8 │職能区分|基本賃金|時間加算賃金 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ 9 │職能区分|経験年数|基本賃金|時間加算賃金 │ ├─────┼───────────────────────────────────┤ │ │ 経験年数0年 経験年数n年 │ │ 10 │職能区分|───────────│…|───────────│振込口座│ │ │ 基本賃金|時間加算賃金 基本賃金|時間加算賃金 │ └─────┴───────────────────────────────────┘ 解答群 ア 1, 6, 8 イ 2, 7, 9 ウ 3, 4, 9 エ 3, 4, 10 オ 4, 7, 9 カ 4, 7, 10 キ 5, 9 ク 5, 10
問5 信号のディジタル化に関する次の記述を読んで、設問に答えよ。 アナログ信号をディジタル化するための理論的裏付けは“標本化定理”によっ て与えられる。標本化定理によると、“対象とするアナログ信号の最高周波数 をfとすると、2f以上の周波数で標本化(サンプリング)して伝送すれば、受信 側で元のアナログ信号が復元できる”となっている。なお、標本化周波数を必 要以上に高くしても、伝送する信号量が増えるだけである。 300〜4000Hzの周波数帯域をもつ音声信号の伝送を考える。この周波数帯域 を復元でき、かつ伝送する信号を少なく抑えてディジタル化するためには、 〔 a 〕ミリ秒の周期で標本化を行えば十分である。 標本化された信号は。量子化・符号化の過程を経て通信回線に送り出される。 量子化では、計測した信号の値を適当な整数値に丸め、符号化では、その値を 2進法で表現する。量子化によって、復元信号と元の信号の間に誤差が生じる ことがある。 0〜12ボルトの値域をもつアナログ信号を、四捨五入によってボルト単位に 整数化した場合、この信号を伝送するための符号には、〔 b 〕ビット が必要である。 また、あるアナログ信号を8000Hzの周波数で標本化し、7ビットの符号を用 い、各々にパリティを1ビット加えて伝送した場合、伝送路の通信速度は 〔 c 〕kビット/秒となる。 文章中の〔 〕に入れる正しい答えを、解答群の中から選ベ。 aに関する解答群 ア 0.080 イ 0.100 ウ 0.125 エ 0.160 オ 0.200 bに関する解答群 ア 1 イ 2 ウ 3 エ 4 オ 5 cに関する解答群 ア 32 イ 56 ウ 64 エ 72 オ 128
問6 コンピユータシステムの稼動率に関する次の記述を読んで、設間1、2に 答えよ。 K社では、ソフトウエアの開発をパソコン上で行うことになった。このソフ トウェアの開発には、少なくとも2台のパソコンが常に必要である。 設問1 次の記述中の〔 〕に入れる正しい答えを、解答群の中から選ベ。 パソコンは、1年間1920時間の勤務時間(1日8時間、1か月20日勤務)中に稼動 しているものとする。1台当たりの1年間の平均故障時間が12時間のとき、1台 のパソコンの年間平均稼動率は〔 a 〕のように計算できる。1台のパソコン の稼動率をAとすると、年間稼動時間は1920×A時間、年間故障時間は1920×(1 −A)時間になる。ソフトウエアの開発に2台のパソコンを使用したとき、少な くともどちらか1台が故障して開発できない時間は〔 b 〕時間となり、およ そ24時間と見積もれる。 aに関する解答群 ア 12÷1920 イ 12÷(1920+12) ウ 1920÷(1920+12) エ (1920−12)÷1920 オ 1920÷(1920−12) bに関する解答群 ア 2×1920×(1−A) イ 1920×(1−A)2 ウ 1920×(1−A2) エ 1920×(1−(1−A)2) 設問2 次の記述中の〔 〕に入れる正しい答えを、解答群の中から選ベ。 K社では、すでにある2台のパソコンに加えて予備機を1台追加した。このと き、同時に2台以上のパソコンが故障して開発できない時間は、次のように計 算できる。 この3台のパソコンの稼動状態は、次の4通りに場合分けできる。 (1)3台すべてが稼動 (2)2台が稼動、1台が故障 (3)1台が稼動、2台が故障 (4)3台すべてが故障 2台以上が故障しているのは(3)と(4)の場合なので、求める時間は、(3)と (4)の場合の時間の和になる。ここで(3)は〔 c 〕時間、(4)は〔 d 〕時 間になる。設間1のAの値を代入すると、1年間のうち2台以上が故障してソフト ウェアの開発ができない時間は0.22時間に減少すると予測できる。 cに関する解答群 ア 1920×A2×(1−A) イ 3×1920×A2×(1−A) ウ 1920×A×(1−A2) エ 3×1920×A×(1−A2) オ 1920×A×(1−A)2 カ 3×1920×A×(1−A)2 dに関する解答群 ア 1920×A3 イ 1920×(1−A3) ウ 1920×(1−A)3 エ 1920×(1−(1−A3)) オ 1920×(1−(1−A)3)