就職・進学状況
本学科では、4年間の学習によって、論理的思考、独創性、広い視野などを培います。 これにより、社会の各方面で活躍できる有為な人材の養成を目指しています。 活躍する卒業生もご参考ください。 卒業後は、多くの学生は製造業部門や情報産業に就職し、研究・開発などに従事しています。 その他には、中学・高校の教員、公務員、あるいは、金融・保険業、教育出版、サービス業など、活躍の場は様々です。 また、より高度の研究・開発を目指して、大学院に進学する学生も半数以上います。
資格・受験資格
中学校教諭1種免許状(理科) 高等学校教諭1種免許状(理科)
主な就職先(2016年度)
大学学部4年間の上にさらに専門性を高めた研究を行うため大学院があります。 社会の様々な分野で高い専門知識・経験・研究能力が求められるようになってきている現状を反映して、本学科でも卒業生の約60%が大学院に内約40%が本学大学院に進学しています。 本専攻では特徴として学内選考制度・多彩な研究領域・経済的支援が挙げられます。 また学際的な学問分野に対応するため連携大学院制度も有しています。
学内選考制度
大学院定員の一部は学内選考に充てられています。学内選考では口頭試問・学部3年間の成績・類まれな才能等を面接時に総合的に判断し、合格者を決定します。
多彩な研究領域
量子物理系、数理・統計物理系、先端デバイス物理系の3分野より最先端領域が広くカバーされています。 また、共通特別講義や応用物理学科セミナーなど世界をリードする研究者を講師として実践的な学びも行っています。
経済的支援
日本育英会による奨学金の他、本学大学院独自の東京理科大学大学院奨学金制度があります。 また、ティーチングアシスタント(TeachingAssistant:TA)制度により、学部学生の実験・実習・演習の際、大学院生を教員の補佐役として登用します。 TAは、給与が経済的支援となると同時に、教育経験を積むことができる有意義なシステムです。また、博士後期課程では、成績優秀者の授業料は全額免除となります。
連携大学院制度
連携大学院制度とは学際的な学問分野に対応するため、国公立および民間研究所と連携して研究領域の拡大と多様化を図るためのものです。 連携先の研究員を客員教員に迎え、大学院生は指導を受けつつ、各研究所での最先端研究を行います。なお、学生は各研究所に対し学費等の納付は必要ありません。